軍事組織

所属と管轄組織編成権限


 

所属と管轄


 軍隊がいかなる権力機構に所属するかは、それぞれの国家によって異なります。だいたい以下のようなタイプに分かれます。


▼中央統制型
 君主あるいは中央政府の行政機構に軍隊が所属するタイプで、軍務大臣などの閣僚が軍全体を統括します。統合的な指揮権は中央政府にありますが、多くの場合は国家を幾つかに分けて軍管区を設け、地方に置かれた各軍団が管区の軍事全般を担当します。


▼管区統制型
 貴族支配制度をとる国家の中には、各領主が自らの領地を1つの軍管区として統括し、領内の軍事全般を受け持つような制度を採る国もあります。部隊の規模は領土の広さや資金によって異なります。


▼その他
 カーカバートやユナスフィール教国といった土地では、これらとは異なる制度を敷いています。


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組織編成


 国家に所属する軍隊は陸軍と海軍の2つに大きく分類されます。陸軍、海軍のいずれも、その下に幾つかの部局を抱えており、それぞれ異なる任務を担当します。なお、空軍は一部の先進国家にのみ存在するもので、いずれも試験的に設置されたものでしかありません。実質的には陸軍の空兵科という形で活動することになり、施設や装備なども共用することが多いようです。


○部局

 軍は幾つかの部局に分かれており、戦闘以外の任務を行う組織も存在します。これらは国家によって構成が異なります。


▼戦闘部局
 歩兵部局や砲兵部局などがあります。国家によって分類は異なっており、複合兵科で1部局として扱う場合も少なくありません。その場合は、師団や大隊などの部隊単位が部局に相当します。


▼事務部局
 軍の事務全般を担当する部局です。


▼会計部局
 軍の経理全般を担当する部局です。


▼作戦部局
 作戦の立案を行い、戦略を決定する部局です。主に戦史学や戦略といった知識に長じている士官が所属します。国家によってはこれが存在しなかったり、政府組織と明確に分離されていないこともあります。


▼情報部局
 情報全般を担当する部局です。過去の戦争記録や現在の情勢など、様々な情報がここで処理されます。密偵部隊もこれに所属します。


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権限


○外部権限

 国家法に抵触しない限りにおいて、軍事活動として認められた行為を遂行するためには、上官以外のいかなる者の制止も受けずに行動することができます。


▼軍事徴発
 国家によって権限が与えられた場合、任務に必要とされる物資の供出を民衆に要請することができます。


▼秘密行動
 密偵行動などの警察法に抵触する可能性のある活動でも、軍務と規定されている範囲内においてであれば、何者にも咎められることなく活動する権限を持ちます。その際に犯罪行為を行っても、軍事権限によって刑罰を免除されます。


▼協力要請
 外部機関に対して、軍事活動の補佐を要請することができます。これは軍隊の行動圏内からの立ち退きなども含まれます。


○内部権限

 軍隊というのは1つの独立した機関として存在しており、通常の司法権限によらずに、独自の基準で警察権・司法権を行使する権限を持ちます。


▼憲兵
 軍隊内部における警察機構で、軍の管轄区域内では警察と全く同じ権利を行使することができます。


▼軍事法廷
 軍隊内部に対する司法権限を与えられた組織で、上級将校によって組織されます。法廷は独自の基準で軍属にある者を処罰することが可能です。国家の司法権限によってこれが妨げられるのは、国家の法律に反した裁決を行った場合のみとなります。


▼階級差
 軍では上官の命令は絶対であり、それに反抗することは許されません。過度の上官侮辱罪や反抗罪は営巣入りとなり、強制労働などを科される場合があります。脱走は特に罪が重く、数年の禁固を言い渡されることも覚悟しなければなりません。戦場での敵前逃亡はさらに重罪で、時には上官の権限で処刑されることもあります。


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